かつては欧州土産だった手作りチョコレートが今や、東京土産として大人気。「ショコラティエ」と呼ばれる海外の有名職人が相次いで出店し、ファンを急増させている。
　ブームに火を付けたのが２００２年、伊勢丹新宿店に出店した「ジャン＝ポール・エヴァン」。エヴァン氏は空手をたしなむ親日派で、「日本には、品質の良さが分かる人が多い」と初の海外出店を東京に決めた。

　遺伝子工学研究や食品開発などを手掛けるタカラバイオは13日、マツタケのゲノム（全遺伝情報）を解読したと発表した。今後は、成長に必要な働きをする遺伝子を特定した上で、それが発現する温度・湿度などの環境を調べれば人工栽培につながるカギとなる。数年後には人工栽培でマツタケを大量生産できる可能性があるという。

　「大型台風でも落ちなかった究極のリンゴで合格祈願を」と、三次市上田町、平田観光農園（平田克明社長）が、台風が来ても落果しなかったリンゴを合格祈願用に売り出したところ、これが大当たり。受験シーズンを控え、全国から注文が殺到している。

　大手スーパーを中心に野菜を緊急輸入する動きが広がってきた。台風や秋の長雨で国内出荷量が減り、小売価格が高騰しているためだ。各社は割高感を少しでも抑えるために小分け販売を増やし、消費者の野菜離れを食い止めようと懸命だ。

　ＢＳＥ（牛海綿状脳症）発生に伴い輸入が停止している米国産牛肉の輸入再開問題を話し合う日米の高級事務レベル会合が二十三日、東京で三日目の協議が行われた。この中で、日本向け牛肉について（１）病原体が蓄積しやすい特定危険部位を全月齢の牛から除去する（２）生後二十カ月以下の牛肉であることを生産記録で証明する−とした牛肉輸出証明（ＢＥＶ）プログラムを設けることなどを両国で確認した。これにより国内の手続きが完了するとみられる来年春以降、輸入が再開される見通しとなった。

　もはや国民食ともいうべきラーメン。最近は店主のこだわりが高じてか、サラリーマンにはちょっと高めの１杯７００円、８００円も珍しくない。一方でデフレを反映して価格破壊も進む。１杯３００円台は当たり前、今や２００円でお釣りがくる店も登場し、東京では１杯１８９円のチェーン店が急速に増殖中だ。ラーメンの“ハルマゲドン（最終戦争）”が始まった！！

　◇「わんこそば」「冷麺（れいめん）」と並ぶ盛岡３大麺の一つ「じゃじゃ麺」の東京で初の専門店「じゃじゃおいけん」（東京都世田谷区上馬）が人気を呼んでいる。

　米国を代表するハンバーガー・チェーンで業界２位の「バーガー・キング」が１０月から、ＡＯＬミュージックと提携し、最新のロック音楽のヒット曲などの無料ダウンロードのサービスを開始する。同様のサービスは既にマクドナルドが実施しており、１０月以降、バーガー・キングとマクドナルドによるヒット曲を武器にした熾烈（しれつ）な戦いが繰り広げられる。 （フジサンケイビジネスアイ2004年9月17日付）

　ブッシュ米大統領は１０日、大統領選の遊説先のオハイオ州で、牛海綿状脳症（ＢＳＥ）発生のために停止したままの米国産牛肉の対日輸出について「市場を再び開くよう日本を説得することは我々の利益になる」と述べた。ブッシュ大統領が日本の米国産牛肉の輸入禁止問題について選挙戦で言及するのは異例だ。日本への早期輸出再開に向けての働きかけを強める姿勢を強調したものとみられる。 （朝日新聞2004年9月11日付）

　中国の皆さん、日本のナシをどうぞ−。秋の味覚として人気の高い鳥取県産の２０世紀ナシが中国本土へ初めて輸出されることになり、神戸税関が１０日、積み出し港の神戸港（神戸市）で通関検査を公開する。（産経新聞）

　２月に全国発売したビール風飲料「ドラフトワン」の販売が好調なサッポロホールディングスは２６日、０４年６月中間連結決算の業績見通しを上方修正したと発表した。売上高は計画値より微増ながら、赤字予想が黒字に転換する。この結果、通期の経常利益見込みを当初予想より１００億円多い１４７億円と、過去最高を見込む。 （朝日新聞）

　ウイスキーの消費量が減り続ける中、メーカー各社が需要の掘り起こしに懸命だ。特に若者のウイスキー離れが深刻で、背景には焼酎ブームなどが見え隠れする、と各社は分析する。「若者のオシャレ感覚」に従来のウイスキーが持つ印象が合っていないとみて、新しい飲み方を提案したり、愛好者にはこだわりの商品を用意したり、とあの手この手でウイスキー復活を目指している。（朝日新聞）

　外国産の塩が原料なのに容器や袋に国産と受け取られるような表示をしたとして、公正取引委員会は21日、景品表示法違反（優良誤認）の恐れがあるとして「伯方の塩」を製造販売する伯方塩業（愛媛県伯方町）など塩の製造、販売会社9社に表示内容の改善を求める警告をした。（日本経済新聞）

　ダイエット効果があるとテレビや雑誌などで紹介され、健康食品としてブームになっている「にがり」について、独立行政法人国立健康・栄養研究所（東京）は１４日、ダイエット効果の根拠がないとして、取りすぎに注意するようホームページで呼び掛けを始めた。
　にがりは濃縮した海水から塩を除いた後の残留物で、主成分は塩化マグネシウム。これまで豆腐を作る凝固剤として使われてきた。
　研究所によると、主成分の塩化マグネシウムが「糖の吸収を遅らせる」「脂肪の吸収をブロックする」「糖質代謝を促進する」などとして、ダイエット効果を紹介する例が目立つが、どれも確実な根拠や文献はない。（日本経済新聞）

　農林水産省は５日、「無農薬」などと表示された野菜や果物が、本当に無農薬なのかを確認するための調査を始めた。悪質な虚偽表示が見つかった場合は、日本農林規格（ＪＡＳ）法違反として業者名公表などの処分を行う。
　調査は９月末まで、スーパー、青果専門店など全国約３０００店を対象に行う。調査員が小売店などに出向き、伝票類を確認するほか、約３００店で農産物を買い上げ、農薬や化学肥料の残有量を調べる。（毎日新聞2004年7月6日付）

　輸入豚肉に対する緊急輸入制限措置（セーフガード）が8月から発動される見通しになった。今年4―6月の輸入量が、過去3年の実績をもとにした発動基準を上回ることが確実になったため。ＢＳＥ（牛海綿状脳症）発生で米国産牛肉が禁輸となり、外食産業などで輸入豚肉需要が高まったことも影響した。

　伝統的な食文化を守るスローフード運動の全国組織「スローフードジャパン」が27日正式に発足し、若生裕俊氏（スローフード宮城代表）が初代会長に決まった。事務局は仙台市の東北福祉大学内に置く。
　全国の32団体が大分県湯布院町で26日から総会を開催。全国組織の設置を決定した。
　記者会見した若生氏は「これまでスローフードという言葉だけが先行していたが、今後は全国で統一した行動、イベントも可能になる」と述べた。〔（日本経済新聞）

　日本代表ＭＦ中村俊輔（２５＝レジーナ）がコンビニ食品をプロデュースした。コンビニエンスストア「ファミリーマート」が１０日、都内ホテルで会見を行い、中村と共同開発した本格的イタリアン商品、「ＦＯＲＺＡ！Ｓｈｕｎｓｕｋｅ（がんばれ！俊輔）」を１５日から全国約６２００店舗で発売すると発表した。

　「日本酒を１日平均１合未満（ビールなら大瓶１本未満）飲む」習慣の中年男性は、「時々飲む」人に比べ、脳梗塞（こうそく）の発症率が４割少ないことが、厚生労働省研究班（班長・津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）の調査でわかった。左党には都合がいい結果にも見えるが、それ以上飲むと出血性脳卒中の発症率が増え、飲酒のメリットを帳消しにしてしまう。「酒は適量に」が改めて裏付けられた。

　サントリーは、青色のコーラ飲料「ペプシブルー」を6月22日に発売する。価格は140円（容量500ミリリットル）で、50万ケース（1ケースは24本）の限定販売となる。

　世界保健機関（ＷＨＯ）年次総会は最終日の２２日、生活習慣病の原因となる肥満を予防するための「食事、運動、健康に関する世界戦略」を採択した。戦略は条約と違い、強制力はないが、運動や、健康的な食生活などダイエットに関する初めての国際的な指針となる。（読売新聞2004年5月23日付）

　日本ハムと伊藤ハムは今月からホームページを拡充した。日本ハムはグループ三工場内で撮影した映像を一工場当たり約十五分見られるサービスを開始＝写真。製造工程を公開することで消費者に商品の安全性を訴える。伊藤ハムは料理をテーマに自由に書き込める掲示板を設けた。

　「大阪府食肉事業協同組合連合会」（府肉連）の牛肉偽装事件で、大阪府警捜査２課は３日、「全国同和食肉事業協同組合連合会」（全同食）が補助対象外の牛肉を使って国の助成金を不正受給していたとして府肉連副会長と全同食専務理事を兼務する浅田満容疑者（６５）らを補助金適正化法違反容疑で、週内にも再逮捕する方針を固めた。

　京都府丹波町の鳥インフルエンザ感染で、同町の船井農場を経営していた浅田農産（兵庫県姫路市）が、経営再建は困難と判断して廃業する方針を決めたことが３０日、分かった。
　浅田農産は今年２月の感染発覚後、鶏卵などの取引ができず経営が悪化。一時は兵庫、岡山両県内の養鶏場５カ所で飼育していた鶏計約１７７万羽を処分し、規模を縮小して経営を続ける意向を示していた。
　しかし、卵の販売ルートが確保できなかった上、養鶏場を同業者に譲渡することも模索したが、風評被害などで買い手がつかず再建は困難と判断。既に全従業員約２００人の解雇を決め、３０日までに金融機関などの取引先に廃業の方針を伝えた。今後の手続きについて弁護士らと検討を進めているという。

　魚を骨ごと食べられる冷凍魚の開発が相次いでいる。１９日にはニチレイ（東京都中央区）が竜田揚げなど３種を発表。３月に先行発売したマルハ（同千代田区）は受注が追いつかない状態だ。
　ニチレイが発表した「骨まで丸ごとシリーズ」は「黄金カレイの竜田揚げ」「サバの煮付け」「浅羽カレイの煮付け」の３種。今月から業務用でテスト販売し、８月からの市販を目指す。価格は「市販は２００〜３００円程度を想定」（同社）。減圧の工程を加えたことで、身を崩さず骨を軟らかくすることに成功した。
--（中略）--
　マルハは３月、業務用に「骨までおいしい魚」シリーズを７種発売。受注が殺到したため、４月からの予定だった市販は６月以降になる見込みだ。同社は「健康志向の追い風もあってか予想外の反応」とうれしい悲鳴を上げている。

　米国産牛肉の輸入再開をめぐる日米交渉について、中堅スーパーで構成する日本スーパーマーケット協会の清水信次会長は７日、農水省に亀井善之農相を訪れ、「牛海綿状脳症（ＢＳＥ）の全頭検査を米側に要求するのは当然」との意見書を提出した。

　キリンビールは２９日、花粉症などの改善作用を持ち、グループで商品化している「ＫＷ乳酸菌」について、アトピー性皮膚炎の改善作用が動物実験で確認できたと発表した。

　リンゴに含まれるポリフェノールに、脂肪が体内に蓄積されるのを抑える効果があることが、アサヒビールと弘前大の長田恭一助教授のグループの共同研究で明らかになった。これまで報告されていた、がんなどの予防効果に加え、生活習慣病の予防にも期待できるという。２８日から始まる日本農芸化学会（広島市）で発表される。
--（中略）--
　長田助教授は「生活習慣病の予防に有望なことが解明されつつあり、人間への応用も期待できる」と話す。アサヒビールはリンゴから抽出したポリフェノールを清涼飲料やあめ、化粧品などの原料として９５年に商品化。今後商品を増やすことを検討している。

　日本コカ・コーラ（東京）と資生堂は２５日、グレープフルーツの香りが脂肪燃焼につながるとの理論による新ブランド「アロマワークス」を共同開発し、４月２１日に飲料水とボディー用化粧水をそれぞれ発売すると発表した。
--（中略）--
　この理論は資生堂が２００２年に開発。応用したボディー用美容液がヒットした。ダイエットブームを背景に、美容分野の開拓を目指していた日本コカ側が共同展開を提案した。コンビニやスーパーなどに共同で商談を行い、新たな売り場や顧客層を取り込む考えだ。

　「夕食後に歯みがきや口すすぎをしないと、翌朝に虫歯の原因になる菌が、夕食後の約３０倍になる」。ライオンの調査で、こんな結果が出た。

　ＢＳＥ（牛海綿状脳症、狂牛病）を発症させるタンパク質、プリオンを発見しノーベル賞を受賞したカリフォルニア大のスタンレー・プルシナー教授は十七日、米下院の超党派の議員らでつくる生物医学研究会で講演し「ＢＳＥの感染防止のためには米国でも日本同様の全頭検査が必要だ」と述べ、全頭検査に消極的な米農務省を批判した。

　米通商代表部（ＵＳＴＲ）のアレン・ジョンソン首席農業交渉担当は１６日、ＢＳＥ（牛海綿状脳症、狂牛病）対策をめぐって日米の対立が続けば、世界貿易機関（ＷＴＯ）への提訴も辞さない構えを示した。

　日本マクドナルドは1日、定番メニューの新商品として、白身魚をフライにした「フィッシュ　マックディッパー」を発売した。税抜き価格は6個で220円。8日から全国で売り出す。「スイートチリソース」か「タルタルソース」に付けて食べる。4月には子供向けの4個入りパックも発売し、ヒット商品に育てる考えだ。

　サッポロの売上高は前年同期比６・３％減の４７９５億円と７年連続の減収となった。経常利益は同１８６・８％増の６７億円、税引き後利益は同１０６・５％増の２４億円といずれも２年ぶりに増益となったが、これは、工場跡地の販売など不動産事業が好調だったためだ。ビール・発泡酒の販売数量は前年比１２％減の６７１０万ケース（１ケース＝大瓶２０本換算）と２年連続で落ち込み、苦戦が続いている。
　-中略-
　一方、アサヒの売上高は前年同期比１・８％増の１兆４００３億円、経常利益は同２２・５％増の７０４億円といずれも２年ぶりに前年実績を上回ったほか、税引き後利益も同５７・３％増の２３２億円と３年連続で過去最高益を更新した。

　米国で「コーベビーフ」が人気を呼んでいる。と言っても、日本の「神戸ビーフ」とは違い、和牛と米国の肉牛を掛け合わせた米国産だ。大手牧場では昨年の売り上げは２倍以上に急増。ＢＳＥ（牛海綿状脳症＝狂牛病）発生で米国でも牛肉のブランド志向が高まるのでは、と関係者は期待している。

　「吉野家になんで牛丼がないんだ」と暴れた客が、止めに入った別の客を殴ったとして、茨城県警鹿嶋署は１１日、同県神栖町木崎、運転手の男（３５）を暴行容疑で現行犯逮捕した。
　調べでは、運転手は同日午前９時４０分ごろ、同町大野原１丁目の「吉野家１２４号神栖店」で、会社員の男性客（２４）の顔面を殴るなどした疑い。
　　運転手は午前９時ごろ入店、ビールを飲んだ後、牛丼を注文したところ、店員から「牛丼は売り切れました」と言われたことに立腹、テーブルをたたいて騒いだため、隣にいた男性客が注意すると、運転手はさらに怒りだし、殴りかかったという。
　運転手は「（牛丼販売が中止になることは）知らなかった。当然、食べられると思ったのに」と話しているという。

　仏政府はフランス料理を学問的に極める国立の“グルメ大学院”を開校、今年９月から第１期生の教育を始める。大学院はシャンパーニュ地方のランス大学に置かれ、１学年定員６０人で半数を外国人学生枠とする。
　調理教授陣にはアラン・デュカス氏ら一流シェフをそろえ、サービス、経営、素材・ワイン研究などフランス料理の極意を研究して「味のハーバード大学」を目指すという。伝統ある料理学校は多いが、大学院レベルの高等教育機関では初めての試み。研究人材を養成し、フランス料理の“資産価値”を高める狙いだ。

　元マグロ漁船乗組員という異色の３人組ロックバンド「漁■（ぎょこう）」のメジャーデビューをめぐり、レコード会社１１社による争奪戦が繰り広げられていることが１日、明らかになった。マグロ解体ショーを行いながら魚文化の素晴らしさを歌うという爆笑パフォーマンスが人気で、ライブはいつも若者で超満員。大手レコード会社では「独特の個性にハマるんですよ」と、獲得に期待を寄せている。

　「モスバーガー」を展開するモスフードサービスは２０日、パンの代わりに約９０グラムのレタスの葉で大型の牛肉パティをくるんだ健康志向の高級バーガー「ニッポンのバーガー　匠味（たくみ）レタス」（５８０円）を、３０日から全国の４１０店舗で発売すると発表した。

　昨年の韓国のキムチ輸出は日本の激辛ブームや中国での新型肺炎（ＳＡＲＳ）に効果があるとのうわさで史上最高を記録する一方、安価な中国産の輸入が激増し、量的には事実上、キムチの輸入超過国になったことが１７日明らかになった。韓国を象徴する食品のキムチを輸出して外貨を稼ぎながら、国内では中国産キムチを大量消費する構図だ。